外国人が日本で部屋を借りるときに必要な書類一覧

外国人が日本で部屋を借りる際、最もストレスを感じやすいのが書類の準備です。理由は、在留資格の種類や来日からの期間、申し込む物件タイプによって必要な書類が変わるためです。ここでは、申し込みを始める前にそろえておくべき書類を紹介します。

在留カード

在留カードは最も重要な書類です。在留資格、滞在期間、就労可否を確認できるもので、ほとんどすべての大家さんや仲介会社が最初に提示を求めます。

パスポート

在留カードと一緒にパスポートの提示を求められることが一般的です。特に写真のページと、入国スタンプまたはビザが記載されたページが必要です。

住民票

区役所で住所登録を済ませると住民票を取得できます。多くの大家さんは、登録済みの居住者であることの証明として住民票を求めます。来日してまだ住所登録をしていない場合、この書類がちょうど不足していることが多く、書類要件が比較的緩やかなFurnished Rentalやマンスリーマンションが最初の住まいとして向いている理由の一つです。

収入・就労証明

大家さんは家賃を支払えることの確認を求めます。通常は雇用契約書、勤務先が発行する在職証明書、または直近の給与明細が該当します。学生の場合は、学校からの証明書に加えて、奨学金や保護者からの経済的支援を証明する書類が必要になることがあります。

緊急連絡先の情報

ほとんどの申し込みで緊急連絡先が求められます。これは、大家さんや仲介会社が本人に連絡が取れないときに連絡できる人のことです。保証人とは異なり、家賃について金銭的な責任は負わず、友人や同僚、勤務先の人事担当者などが選ばれることが多いです。

保証人の情報、または保証会社の申込書

個人の保証人を利用する場合は、その人の連絡先と収入に関する情報が必要です。外国人テナントにより一般的な保証会社を利用する場合は、簡単な申込書に記入し、家賃の半月分から1ヶ月分程度の利用料を支払います。実際の仕組みについては保証人なしで部屋を借りる方法をご覧ください。

マイナンバー(お持ちの場合)

一部の仲介会社では本人確認のためにマイナンバー(日本の個人番号制度)の提示を求めることがありますが、これは物件や会社によって異なり、必須ではありません。

銀行口座の情報

多くの場合、家賃や公共料金の口座振替のために日本の銀行口座が必要です。まだ口座を開設していない場合、一部の銀行では住民票や一定期間の在住が条件になることがあり、来日直後の方にとっては「先に住所登録が必要だが、住所登録には住まいが必要」というジレンマになることがあります。これも、最初の住まいとしてFurnished Rentalが最初の数ヶ月を楽にしてくれる理由の一つです。

印鑑または署名

やや古い体制の大家さんの場合、印鑑の提示を求められることがありますが、署名で対応できるケースも増えており、特に外国人テナントに慣れた仲介会社ではその傾向が強くなっています。

まとめ

書類の一覧は長く見えますが、実際にはほとんどの外国人テナントが、申し込みごとに3〜4点程度の書類を用意するだけで済んでいます。外国人向け物件を専門とする仲介会社であれば、申し込み前に物件ごとに必要な書類を正確に案内してくれます。在留カード、パスポート、収入証明を最初から準備しておけば、ほとんどのケースに対応できます。